【写真】CIMER（CIMER-Paradise City）／永宗島（韓国）
 

Ｑ．お金持ちから火星移住が始まる計画があるそうですが本当でしょうか？
 
Ａ．資本を持つ人が宇宙への扉を開いていく点は事実かと思います。

 
これまで宇宙へ旅行した民間人について、「AERA dot.」の2019年1月14日号記事によると、2001年にアメリカの実業家だったデニス・チトー氏が自費で2,000万USDを支払い国際宇宙ステーションに約1週間宇宙旅行滞在したのを皮きりに、2009年までに合計7人が国際宇宙ステーションへの滞在を経験しているとのことです。

 
その後、2011年に地球と国際宇宙ステーションを往復するロシアの宇宙船「ソユーズ」の座席を宇宙旅行会社「スペースアドベンチャーズ」が一般販売し、2014年にはNASA（米航空宇宙局）がアメリカのボーイング「スターライナー」とアメリカのベンチャー企業・スペースXの「クルードラゴン」に商業用の宇宙船製造を依頼したと言われており、2020年代後半には国際宇宙ステーションが民間運営に代わる方向で進み、近い将来富裕層セレブを対象とする宇宙旅行という新しいビジネスが産まれていくことになると見られています。

 
また、2018年に通販サイト「ZOZOTOWN」の前澤友作氏が「スペースX」の月周回旅行（2023年）を予約したことが話題になり、もしこの月旅行が実現すればアポロ計画以来の有人月旅行になるとして大きな注目を集めました。

 
このように、近年世界のお金持ちたちが宇宙への進出を試みるニュースが多くなってきたように感じますが、その中で環境破壊が進む地球に代わって人類が居住する新しい土地として考えられているのが「火星」です。現在、主にNASA（米航空宇宙局）が火星の詳しい調査を進めていると言われており、2012年には探査機「キュリオシティ(Curiosity)」を、2018年11月には火星内部探査機「インサイト(InSight)」を火星に着陸させるなどしています。

 
しかし、じつはすでに1980年代、アメリカ軍の複数の隊員たちが火星へ派遣されていたという話があり、火星で造られたコロニーで地質調査など様々なプロジェクトが行われていたと言われ、一説には地球から火星に行く際に使われていたものが「ジャンプルーム」というワープフロアだったという都市伝説のような話が残っています。

 
このジャンプルームのテレポーテーション技術で約20分で火星に行くことができるようで、これまで約1000人の人間が火星で生活しており、これら一連のプロジェクトを表す「ペガサス」に関しては、実際に存在していたことが判明しています。

 
* 火星には様々な生命体が領土を持っており、当初は地球外生命体との戦いで多くの地球人が殺害され、最終的に約1000人中数十人しか残らなかったそうです。現在は平和協定が結ばれているそうです。

 
資産を多く所有しているお金持ちたちから火星移住を進めていく計画があるという話は、人口増加と食料不足、環境破壊が進む地球を考えた時に、実際にありうることではないでしょうか。ちなみに余談ですが、1940年代に日本とドイツの共同プロジェクトで、秘密裏に火星に探査へ行ったという話もありますが、こちらの情報は真偽のほどは定かではありません。