【写真】聖マリア聖堂（Bazylika Mariacka）／クラクフ（ポーランド）

ホワイトハッカー・ブラックハッカーとは？

コインチェック社の仮想通貨取引所から580億円もの「ネム(NEM)」が不正流出し、約26万人にのぼる被害者を出した大騒動で脚光を浴びたのが「ハッカー」という職業です。

 
ハッカーには2種類の働き方があり、1つ目が他人のコンピューターに不法侵入し不正行為を働く「ブラックハッカー」、もう1つがサイバー技術に高いスキルと知識を持ち、それを社会に役立つように活用する「ホワイトハッカー」で、とくにネム事件ではホワイトハッカーの活躍ぶりが大きな注目を集めました。

 
ブラックハッカーはサイバー犯罪者、ホワイトハッカーは社会システムを守る戦士のような位置づけですが、現在社会で活躍しているホワイトハッカーの多くは独学やオンライン上のコミュニティーでスキルを学んできた歴史があるようです。ただ日本では、2017年以降政府による育成プログラムや民間の専門教育機関などが創られ、学問としてハッカーに必要な技術を学ぶ環境が整いつつあります。

ホワイトハッカー・ブラックハッカーの将来性

もともと「オタク」と言われていた人たちが興味本位で始めたと言われるハッカー行為は、仮想通貨やブロックチェーン、IoT、AI（人工知能）、VR（バーチャルリアリティ）などの登場によって、サイバー攻撃から身を守るセキュリティ手段として今後ますます重要になり、ハッカーの人材需要は右肩上がりに伸びていくことが予測されています。

 
しかし、ホワイトハッカーが2018年時点で今後大きく需要が伸びる職業の1つであるのに、年々新規人数が減少している現状があります。そのため、同業種ライバルが少なく、本気で職業として取り組むのに適する時期なのかもしれません。

 
また、企業に勤務する一般的なITエンジニアの平均年収が約500万円前後と言われる中で、年収1,000万円以上を稼ぐホワイトハッカーも多く、「SECCON」のようなコンテストで入賞実績を積んだり、個人のスキルを買われて仕事が取れるようになると、さらに多くの収入を得られる可能性があります。しかし一方で、強い忍耐力・精神力に加えて、数学・英語・専門知識（プログラミングなど）の高い学習能力が必須となり、国の法律に対する深い理解も必要になるようです。

 
日本におけるホワイトハッカーになるための環境については、2017年以降様々な専門学校や集中講座が開校されており、さらに2018年9月には一般社団法人「日本ハッカー協会」が設立されるなど、新たな人材の育成面で良い環境になってきています。就職に有利になる可能性がある「情報セキュリティスペシャリスト」などの国家資格も用意されているので、取得チャレンジしてみるのも良いかもしれません。

 
（参考文献: 日本の人事部 / https://jinjibu.jp/）